給与振込口座の選び方ガイド:ゼネコン社員の実体験から

新入社員の皆さん、これから入社する学生さん、給与の振込口座はどこを選べばいいかなんて考えたことはありますか?

少なくとも私は考えたことありませんでしたw

実は、これが後々の生活に大きく影響することもあります。

特にゼネコンのような仕事では、転勤や出向で全国を飛び回ることが多いので、銀行選びが意外と重要なんです。

しかも、振込口座を決めるのは入社してすぐのタイミングです。

ここでは、実体験を交えながら、分かりやすく解説します。


振り込み口座選びの基本

会社から指定されることが多い

多くの会社では、給与振込先として特定の銀行を使うよう言われることがあります

建設業に限らず、企業では以下のような理由で銀行が指定されることが多いんですよ。

  • 会社が取引している銀行:会社が資金の借入をするときに優遇してもらえるように社員の口座をつくる。
  • 株主の関係:株主である銀行を優先するケースも。

例えば、私が全国規模のゼネコンで働いていたとき、地方銀行を勧められました。

給与振込口座を作ったのは、社員研修が終わって、地方の支店に挨拶に行ったときでした。

ドキドキしながら経理課の先輩社員に言われるがままに書類を作っていったのですが、選択肢は地方銀行2個所とゆうちょ銀行、都市銀行だったかと思います。

正直私は、「全国どこへ行くかわからないのに地方銀行はないだろう」と思いましたが、

先輩は「強制はできないけど、地方銀行にしてほしい」といった感じでした。

ここで、初対面の先輩社員に逆らっていいものだろうかと思いながらも、ゆうちょ銀行を選びましたが、あとから考えても正解だったと自信をもって言えます。

私以外の新入社員は地方銀行にしていましたので、その時は内心マズイと思ってましたがw

まあ、会社としては取引先の銀行を選んでほしい事情があるんですね。


銀行選びのポイント

1. 全国規模の銀行を選ぶメリット

  • どこでも使える:全国に支店やATMがあるので、出張や転勤があっても安心です。
  • ネットバンキングやアプリが便利:振り込みや残高確認がスマホで簡単にできるので、ネットバンキングやアプリがあるか確認したほうが良いです。

例えば、ゆうちょ銀行や都市銀行は全国各地で利用できるため、非常に便利です。

2. 地方銀行の注意点

地方銀行は地元での利便性が高い反面、こんな点に注意が必要です。

  • 全国対応が弱い地元を離れるとATMや支店が少なくて困ることも。
  • 手数料が高い場合あり:地元を離れた場合、ATM手数料の影響で引き落としや振り込みで割高になることがあります。

3. ネット銀行も選べるなら有り

  • 預金の金利がちょっと高い:ほんの少しですが、貯金が増えやすい
  • ローンの金利が安い:ローンを調べると金利が安いところがあります。調べないと結構とられます。
  • ポイントが貯まる:銀行によってはポイントが貯まることも。
  • 投資との相性が良い投資を始めたい人には特におすすめ

楽天銀行や住信SBIネット銀行などは、スマホ一つで手続きが完結するので、忙しいゼネコン社員にもピッタリです。

ただし、ネット銀行が給与振込口座として選択できるかはわからないので、注意が必要です。

選択できなかったとしても、投資との相性がいいという観点から、口座を作っておいたほうがいいです。


今の時代ならではの銀行選び

最近はネットバンキングやスマホアプリが発展していて、銀行の場所にとらわれず使えるのが普通になってきました。ただし、以下の点はしっかり考えておきましょう。

  • 口座の変更が難しい給料振込口座は頻繁に変えられないので、長く使うことを前提に選びましょう。
  • 将来を見据えて転勤やライフスタイルの変化にも対応できる選択が重要です。

おすすめの銀行

  1. 全国規模の銀行
    • No.1は都市銀行
    • ゼネコンに限らず、転勤や出張が多い人には安心の選択肢。
  2. ネット銀行
    • 楽天銀行、住信SBIネット銀行など。
    • 新NISA等で投資をしたい人にはかなりおすすめ
  3. 地方銀行
    • 地元から離れない人など、地域限定のサービスを重視する人に最適。

まとめ:自分に合った銀行を選ぼう

給与振込口座は、一度決めると簡単には変更しにくいものです。

銀行選びがスムーズな仕事生活の第一歩になります!

ゼネコンのように転勤や出張が多い仕事では、全国規模の銀行やネット銀行が便利です。

ただ、会社の方針や自分のライフスタイルも考慮して、長く付き合える銀行を選んでくださいね。

ただし、どんなに大きな銀行でも倒産リスクがあるのは一緒です。もしもの場合、預金が1000万円を超える金額は保証されないことに注意しましょう。

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